太陽光・蓄電池の経済効果診断サービス「エネがえる」を運営する国際航業株式会社は、東京・大阪・愛知・福岡・北海道の5大都市以外に住む世帯を対象にEV（電気自動車）およびV2H（Vehicle to Home）の活用に関する実態調査を行った。この調査は、IDEATECHのリサーチPR「リサピー®︎」によるインターネット調査で、2023年10月23日から10月31日に実施された。有効回答数は110名であった。
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調査結果によれば、40.0%の回答者がEV・V2Hを活用して再エネ自家消費を行っており、44.5%が検討中であることが分かった。再エネ自家消費とは、太陽光パネルや蓄電池を設置し、自らが発電した電力を消費することを指す。V2Hを活用する際のEVの選択基準としては、「価格」と「バッテリー劣化のしにくさ」がそれぞれ60.9%で最も多かった。また、再エネ自家消費を行っている方々のうち、40.9%が年間の総平均走行距離を「5,000km以上」と回答している。
EV・V2Hの活用によるメリットとしては、「電気代の節約になる」と「停電時に非常電源として活用できる」が挙げられている。さらに、CEV補助金（クリーンエネルギー自動車導入促進補助金）を使用したことがあると回答した人は45.5%であった。
「エネがえる」は、住宅用から産業用までの太陽光パネル・蓄電システム・EV・V2H販売に関わる営業担当者が簡単に提案書を自動作成できる経済効果の試算ツールである。運営会社である国際航業株式会社は空間情報技術を活用して国土保全、防災・減災、社会インフラ整備、環境保全、再生可能エネルギー分野などで技術サービスを提供している。
この調査により、東京や大阪などの大都市以外でのEV・V2H活用の実態が明らかになり、地域脱炭素や持続可能なエネルギーの利用拡大への貢献が期待される。特に、5大都市以外の地域では、駐車場が相対的に安価であることから、今後さらにV2Hとセットでの太陽光パネルやEVの導入が進むと予想される。