2023年の夏休み（7月15日～8月31日）の旅行動向について、株式会社JTBがまとめた。54回目となる本レポートは、各種経済指標や業界動向をもとに、旅行者の動向を予測している。今回は、レポート内容を簡単に紹介する。
今年の5月に新型コロナウイルス感染症の「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」が終了し、社会経済活動の正常化が進んだ結果、国内旅行者数は対前年比116.9％の7,250万人、海外旅行者数は対前年比214.3％の120万人と大幅に増加した。特に海外旅行は、ハワイ・韓国・台湾への旅行が回復傾向にあった。
新型コロナによる制約が大部分取り除かれ、一定の経済的回復がみられたものの、物価上昇や金融市場の変動により消費者の「ゆとりがなくなってきた」と感じる割合が増えている。しかし、収入増加の報告もあり、消費に対する前向きな見方も見受けられた。
夏休みの旅行意向については、計画している人が前年比0.4ポイント増の36.5％であった。一方、「夏休み期間は混雑するから」と「家でのんびりしたいので」を理由に旅行を控える人もいた。新型コロナウイルスへの心配が理由となる人は前年比12.7ポイント減の12.1％に減少した。
国内旅行者数は、コロナ前の水準に戻り、旅行費用は物価上昇や需要増により上昇した。海外旅行者数はコロナ前の約4割にとどまったが、回復傾向にある。
国内旅行者の行動傾向では、旅行期間や距離が伸び、同行者の範囲も広がった。旅行日数は2泊が最も多く、旅行先は関東が人気だった。一方、海外旅行では、旅行日数は「3泊」が最も多く、「韓国」「台湾」「ハワイ」が人気の行き先となった。
このような結果から、新型コロナウイルス感染症後の旅行動向は、国内外ともに回復傾向にあることが示された。物価上昇などの経済的な要素や、海外旅行に対する懸念がある一方で、これらの動向は、今後の旅行業界の発展にとって重要な指標となるだろう。旅行業界は、これらの情報を活用し、サービスの改善や新たな提案を進めることで、旅行者のニーズに対応していく必要がある。
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