株式会社J.D. パワー ジャパンは、コロナ禍でのカーライフやクルマの意向に関するアンケート調査を実施した。
調査結果によると、カーシェアリングサービスについて認知している人は7割以上にのぼったという。具体的には、「名前を見聞きしたことがある」と答えた人が40％、「サービス内容を知っている」と答えた人が33％。世代別の認知率を見ると、20〜34歳は68％、35～44歳は72％、45～59歳は75％、60～69歳は77％となった。
加えて、現在、車を保有しているかどうかでの認知率の差を見ると、保有層での認知率は76％、非保有層での認知率は63％となった。日頃から車を利用している人の方が、カーシェアサービスについても知っていることがわかる。
次に、自宅周辺のカーシェアステーションを知っているかというアンケートでは、全国平均では「知っている」と答えた人は29％となった。ただし、この回答結果には地域差が見られる。
具体的には、「知っている」と回答した人は東京、神奈川、大阪居住では平均41％、千葉、埼玉、愛知、兵庫、福岡在住では平均31％、それ以外の地域居住では20％となった。これは、カーシェアステーションの数が多い地域ほど、認知率も高まることを示している。
また、カーシェアリングサービスの利用検討についてのアンケートでは、利用を「検討する」と回答したのは全体の6％となった。一方で、レンタカーについて利用を「検討する」と回答したのは全体の15%となった。レンタカーの方が、カーシェアリングサービスよりも一般的に浸透していると言えるかもしれない。
カーシェアリングサービスの利用検討についても、地域差が見られる。具体的には、「検討する」と答えた人は東京都では13％、神奈川では10%、大阪府は9％と高い割合となっている一方で、その他の地域の平均は3%となっている。自宅周辺のカーステーションを「知っている」と回答した人の割合と同様の傾向が見られる。
今後、カーシェアリングサービスがより普及して、ステーション数が増加すれば、認知度や利用率も高まることが予想される。