(出典：株式会社KINTO)
株式会社KINTOが実施したZ世代のクルマに対する意識調査によると、若年層における「クルマ離れ」は依然として顕著であり、都内在住では67.6％、地方でも47.6％が自覚している結果となった。特に地方では2022年比で2倍以上に増加しており、都市部に限らず全国的な傾向として広がっている点が特徴的である。
(出典：株式会社KINTO)
一方で、運転自体に対する関心は依然として一定水準を維持しており、都内で55.4％、地方で59.3％が「運転が好き」と回答している。つまり、クルマそのものへの興味が薄れているわけではなく、所有に伴う負担が大きな障壁となっている構図が浮かび上がる。
(出典：株式会社KINTO)
実際に、クルマを所有しない理由としては「車両価格の高さ」や「維持費の負担」が上位を占めているほか、「公共交通機関で十分」「運転への不安」といった心理的要因も見逃せない。加えて、家族の車で代替できるケースも多く、自ら所有する必要性が低下している点も背景にある。
(出典：株式会社KINTO)
こうした状況の中で注目されるのが、カーリースやサブスクリプションといった新たな車の持ち方である。調査では、サブスクの検討意向が都内で84.4％、地方でも66.6％と大幅に上昇しており、若年層にとって現実的な選択肢として浸透しつつあることが明らかとなった。
カーリースは、車両代金だけでなく税金や保険、メンテナンス費用などを月額料金に含めて利用できるため、初期費用を抑えながらクルマのある生活を始められる点が大きな特徴である。購入時のまとまった支出や、維持費の変動リスクを避けられるため、経済的な不安を抱えやすいZ世代との親和性は高いといえる。
さらに、短期間での利用やライフスタイルに応じた乗り換えが可能である点も魅力であり、「所有」から「利用」へと価値観がシフトする中で、その需要は今後一層拡大していくと考えられる。加えて、必要なときだけ利用できるレンタカーやカーシェアと組み合わせることで、より柔軟な移動手段の選択が可能となる。
Z世代におけるクルマ離れは進行しているものの、将来的にクルマを欲しいと考える割合は依然として高水準である。こうした潜在的な需要に応える手段として、カーリースをはじめとする多様な利用形態が、今後のモビリティ市場において重要な役割を担うといえる。