環境問題への意識の高まりとともに、化石燃料に頼らない電気を動力源とした電気自動車(EV)や燃料電池車(FCV)が注目を集めている。レンタカー業界ではどれくらい採用されているのだろうか。統計をまとめた。
日本レンタカー協会の調査によれば、2020年３月時点のレンタカー保有台数は726,381台。うち、ハイブリッド車の占める割合は88,965台(12％)、電気自動車(EV)は997台(0.1%)、燃料電池車(FCV)は82台(0.01％)であった。
車両種別に見ると、一般乗用車のハイブリッド車の保有台数の割合は23％であるのに対し、商用車(トラック・バン)は0.1％。その他の車両(マイクロバス、特種車など)は0.06％と、少数にとどまった。また、一般乗用車のEVの割合は0.3％、FCVは0.02％であった。乗用車以外の車両ではEVとFCVは採用されていなかった。
以上のデータからレンタカー業界では、ハイブリッド車・EV・FCVなどの電動車は主に乗用車で使用されていることがわかる。電動車の普及が進まない要因は、車両の価格だ。レンタカーの利用料金は車両の価格に応じて決まるため、高価な電動車の貸渡料は必然的に高くなる。中にはハイブリッド車を特別料金に設定している事業者もあるが、ガソリン車と同価格にしているところも多い。また、マイクロバスなどの商用の電動車は導入コストもかかるため、業者が採用を渋る原因となっている。
電動車の普及にあたっての課題はいくつかある。第一の壁は先に挙げた、車両価格の問題だ。各メーカーが現在、格安の電動車の開発に取り組んでいるので、将来的にこの問題は解決されていくだろう。
電気自動車は走行距離が短いという問題もある。一介の充てんで、EVは平均して300キロメートル前後、FCVは800キロメートル前後が限界だ。長距離の移動を前提とする観光・レジャーでの利用には、充電場所と時間の確保がネックとなる。特に大型車両の電動化ではFCVが注目されているが、水素を供給できるスタンドは多くない。
これらの課題は、事業者だけでの解決は難しく、国側の支援が必要となってくるだろう。採用にベネフィットを与える施策が打たれれば、電動車の使用台数も増えていくはずだ。