出典：株式会社アップガレージグループ
新品タイヤ専門ブランド「タイヤ流通センター」を運営する株式会社アップガレージグループは、電動車（EV車）の購入意向とその傾向についての調査を実施した。2023年12月にインターネットを通じて行われたこの調査では、車を保有している500名が対象とされた。その結果、次回の車購入時にEV車を検討する人が46.2%、検討しない人が51.6%という結果が出た。このデータは、車の電動化に対する市場の関心の高さを示している。
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出典：株式会社アップガレージグループ
EV車を検討する理由として多く挙げられたのは、「環境に優しいから」「今後EV車が主流になると考えられるから」という回答である。これは、環境への意識と技術進化が消費者の選択に影響を与えていることを示している。しかし、検討しない理由としては「近くに充電スポットがない」「充電に時間がかかる」などのインフラの問題や「コストが高い」という経済的な懸念が挙げられている。
充電場所に関する質問では、回答者の53.5%が自宅での充電を望んでいることが判明した。これは、充電スポットの設置コストや充電時間がEV車の普及における大きな障壁であることを示唆している。自宅での充電設備の設置には約50万円から100万円の費用がかかり、外出先での充電も時間がかかるため、多くのユーザーが不便さを感じている。
出典：株式会社アップガレージグループ
世帯年収別の購入意向に関しても、興味深い結果が得られた。世帯年収400万円以下では、EV車を検討している人は39.7%に留まるが、世帯年収400万円以上では50.3%と、顕著な差が見られる。これは、EV車の高額な初期投資が購入意向に影響していることを示している。
この調査は、EV車への移行が進行中であるものの、充電インフラの整備やコストの面でまだ解決すべき課題が多いことを浮き彫りにしている。今後、これらの問題がどのように解決されるかが、EV車の普及率に大きな影響を及ぼすこととなるだろう。