出典：CCCMKホールディングス株式会社
CCCMKホールディングス株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長 兼 CEO：髙橋誉則）は、全国の22～64歳の男女14,441名を対象にインターネット上で『電気自動車（EV）に関するアンケート調査』を実施した。本調査では、現在のEV所有率、将来の購入意向、購入理由、車の利用シーン、軽自動車のEVに対する関心などに焦点を当てた。
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調査の結果、現在EVを所有している人の割合は1％にとどまるが、将来の購入に関心を示す回答者は47.1％にのぼることが明らかになった。最も所有されている車は「ガソリン車（軽自動車以外）」（51.9％）であり、次いで「ガソリン車（軽自動車）」（33.3％）、「ハイブリッド自動車（HV）」（20.4％）となっている。対照的に、「プラグインハイブリッド自動車（PHV）」「電気自動車（EV）」「燃料電池自動車（FCV）」は1％以下の所有率となっている。
出典：CCCMKホールディングス株式会社
一方、今後の購入に関心のある車の種類では、「ハイブリッド自動車（HV）」（59.9％）が最も多く、「電気自動車（EV）」（47.1％）も高い関心を集めている。購入理由としては、EV保有者と非保有関心者共に「燃料代が節約できる」という点が7割前後で最も高い回答率を示している。加えて、EV保有者は「加速が滑らか」「静か」という特徴を評価しているのに対し、非保有関心者は「今後主流になりそう」「環境にやさしい」という点に注目しているようだ。
出典：CCCMKホールディングス株式会社
車の利用シーンでは、EV保有者は「日常使い」が目立ち、非保有関心者は「旅行・レジャー」の利用が多いことがわかった。このことから、これまでEV購入対象としていなかった人々が新たに購入を検討し始めていると考えられる。
出典：CCCMKホールディングス株式会社
また、軽自動車のEVに関心がある人は、「車に関してはできるだけコストをかけたくない」との意識が強い一方で、輸入車のEVに関心がある人は、「車に関する情報を積極的に見ている」「購入するなら見た目がカッコいい車を選ぶ」「車を選ぶことにワクワクする」といった意識が高いことが分かった。
地球温暖化が進む中で、温室効果ガスの排出量を減らすべく、日本では、乗用車は2035年までに新車販売で電動車100％を実現する目標が掲げられている。現状、EV車を保有している方の割合は少ないものの、今後の購入に関心のある方は増加傾向にあるようだ。最近では、充電インフラの設置が進み、カーシェアやレンタカーによってEVの体験機会も増えている。EVに興味のある方は、一度体験してみてはいかがだろうか。