環境問題の影響力が増す中、電気自動車（EV）への関心が高まっている。国や地方自治体が補助金を通じてEVの普及に尽力する一方で、消費者の意識や行動はどの程度変化しているのだろうか。株式会社イードが運営するカーライゼーションは、その現状を把握すべくインターネットを通じたアンケート調査を実施した。
この調査は2023年4月25日から5月9日にかけて、102人のEV所有者を対象に行われた。回答者の3割が300万円から400万円の価格帯でEVを購入し、その9割以上が初めてのEV購入であるという結果が得られた。また、メーカー別の所有割合では「日産」が58.8％で最も高く、「トヨタ」が22.5％で続く。
EV所有者が評価するメリットとしては「燃費の良さ」が最も多く、27.5％の回答者が挙げている。その他、「音が静か」、「家で充電できる手軽さ」も評価されている一方、デメリットとして最も挙げられたのは「充電場所が少ない」という点である。これには28.4％の回答者が回答している。
補助金に関しては、回答者の約半数が45万円以下を受け取っており、使用頻度は週に2回が最も多い。ランニングコストは月に3,000円から5,000円が最も多く、1回の充電で200kmから300kmを走行するという結果も明らかになった。
以上の結果から、EVの普及が進んでいるものの、その数はまだ少ないと言える。その理由として充電スポットの少なさが大きいだろう。大手自動車メーカーや充電器メーカーは充電スポットの増設に積極的に取り組んでいる。また、利用者向けに充電スポットを案内するアプリも登場し、便利さの追求も進んでいるため、この課題は時間はかかるものの解決に向かっているだろう。
一方で、未だにEVの乗車イメージがつかめないという人も多い。これに対して、レンタカー事業者がEVの乗車機会を提供することは非常に重要だ。これにより、EVの利便性や魅力をより広く伝え、普及の一助となることが期待される。今後もEV普及に向けた努力が続けられるなかで、消費者の理解や体験機会の提供も重要な課題となっている。
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